自殺率ランキング 都道府県、職業、年齢、男女で徹底比較

人々の不幸の度合いがもっとも端的にわかるのが自殺率です。さまざまな事情はあれど、生きることより死ぬことを選ばざるを得ないなんて、やはりとても悲しいことです。

ここでは地域や職業などによる自殺率の違いを見ていきます。

出所

  • 警察庁
  • 厚生労働省
  • 内閣府
  • 一般社団法人日本いのちの電話連盟

都道府県自殺率ランキング トップは山梨県

都道府県でどの程度自殺率に違いがあるのでしょうか。人口10万人あたりの自殺者数をランキングにしました。

都道府県自殺率ランキング(人口10万人あたりの自殺者数、2018年)
0 28
1山梨県 24.8人
2青森県 22.2人
3和歌山県 21.9人
4岩手県 21.8人
5新潟県 21.1人
6秋田県 20.7人
7福島県 20.6人
8佐賀県 19.5人
9高知県 18.9人
10北海道 18.8人
11栃木県 18.8人
12三重県 18.6人
13大分県 18.6人
14群馬県 18.5人
15宮崎県 18.5人
16山形県 18.3人
17岐阜県 17.9人
18長崎県 17.8人
19兵庫県 17.3人
20福井県 17.2人
21静岡県 17.2人
22鹿児島県 17.1人
23宮城県 16.9人
24長野県 16.9人
25福岡県 16.8人
26埼玉県 16.7人
27富山県 16.7人
28愛媛県 16.6人
29島根県 16.5人
30東京都 16.4人
31千葉県 16.3人
32奈良県 16.2人
33香川県 16.2人
34滋賀県 16.1人
35茨城県 16.0人
36広島県 15.8人
37山口県 15.7人
38沖縄県 15.2人
39熊本県 14.6人
40大阪府 14.5人
41愛知県 14.2人
42鳥取県 14.2人
43石川県 14.1人
44岡山県 14.1人
45京都府 13.2人
46神奈川県 12.4人
47徳島県 12.0人
0 28
都道府県自殺率マップ

都道府県自殺率マップ

1位の山梨県(24.8人)と最下位の徳島県(12人)では2倍以上の差があります。

ちなみに人口10万人中の自殺者数の全国平均は16.5人です。

世界の自殺率ランキングで日本は上位、先進国ではトップ

G20とOECD加盟国を対象とした世界の自殺率ランキングでは日本は上位にランクインします。

さらに先進7カ国(G7)の中ではトップという不名誉な結果に。

詳しくはつぎの記事で紹介しています。

世界各国の自殺率ランキング 日本は先進国でトップ

自殺者数の推移-近年は減少傾向

自殺者数と自殺率の推移です。

自殺者数の推移(人)

自殺者数の推移

自殺率(人口10万人あたりの自殺者数)の推移(人)

自殺率(人口10万人あたりの自殺者数)の推移

自殺者数は1990年代後半くらいから増加傾向で3万人超えが続いていました。ピークは2003年の34,427人です。しかし2010年代より減少に転じ、直近では1990年代前半の水準まで下がっています。

景気や失業率とも大きな相関があることがわかります。

自殺者の男女比-男性が女性の2倍以上

自殺者の男女比です。

自殺者の男女比(2018年)

自殺者の男女比(2018年)

自殺者の男女比は男7に対して女3となります。2.3倍ほど男性の自殺者のほうが多いのですね。

年齢別自殺率は50代と80代

年齢別の自殺者数・自殺率です。

年齢別自殺者数(2018年)
4,000
599
2,154
2,596
3,498
3,575
3,078
2,998
2,290
2,000
0 10~
19歳
20~
29歳
30~
39歳
40~
49歳
50~
59歳
60~
69歳
70~
79歳
80歳
以上
年齢別自殺率(人口10万人あたりの自殺者数、2018年)
24
5.3
17.2
17.8
18.6
22.3
18.1
19.8
20.7
12
0 10~
19歳
20~
29歳
30~
39歳
40~
49歳
50~
59歳
60~
69歳
70~
79歳
80歳
以上

自殺率は50代が22.3人、ついで80代が20.7人となっています。50代は仕事での管理業務など、社会的に大きな責任がのしかかる時期。加えて教育費など経済的な苦悩が重なることもあります。悩みも増えるのでしょう。退職後60代で自殺率は少し減りますが、その後健康問題の悩みが増加し、再び自殺率が高くなるのだと考えられます。

10代はほかの年代と比べて圧倒的に少ないです。

職業別自殺率は無職が圧倒的

職業別の自殺率ランキングです。

職業別自殺率ランキング(職業人口10万人あたりの自殺者数、2018年)
0 60
1無職者(非求職者) 55.2人
2失業者(求職者) 43.7人
3土建業 27.9人
4管理的職業 22.0人
4労務作業者 22.0人
6飲食業 18.1人
7保安従事者 17.8人
8全人口平均 16.5人
9ドライバー 16.1人
10医療・保健職 12.8人
11技能工 9.4人
12営業・販売 9.3人
13学生 7.6人
14教員 6.6人
15遊技場等店員 5.9人
16主婦(主夫) 5.3人
17事務員 4.6人
0 60

便宜上分けていますが、無職者(非求職者)が55.2人で1位、失業者(求職者)が43.7人で2位と、職についていない人の自殺率が高いという結果になりました。

なお、無職者(非求職者)には退職後の高齢者も含んでいます。

土建業や管理的職業(会社、団体、行政機関等での課長以上の役職者、役員)、労務作業者も意外と多めですね。

反対に、自殺率の低い職業は事務員(4.6人)、主婦(5.3人)、遊技場等店員(5.9人)となりました。

自殺原因の最多は健康問題

自殺の原因ランキングです。

自殺の原因ランキング(2018年)
0 15,000
1健康問題 6,090人4,333人10,423人
2経済・生活問題 3,432人
3家庭問題 3,147人
4勤務問題 2,018人
5その他 1,081人
6男女問題 715人
7学校問題 354人
0 15,000

次点の経済・生活問題にトリプルスコアの差をつけて健康問題が1位になりました。

そのあと、経済・生活問題、家庭問題、勤務問題と続きます。

自殺原因-若年層は学校問題、高齢者層は健康問題

年齢層による自殺原因の違いをみてみましょう。

自殺原因の年齢比率(2018年)
~19歳20~29歳30~39歳40~49歳50~59歳60~69歳70~79歳80歳~
%
100
50
0 健康問題 経済・生活問題 家庭問題 勤務問題 その他 男女問題 学校問題

健康問題は40代以上で多くなっています。経済・生活問題は50代、勤務問題は20~50代、男女問題は20~40代、学校問題は10~20代が顕著に多いです。

子どもの自殺が一番多い日は夏休み明けの9月1日

なんとも衝撃的で悲しいデータです。18歳以下の子どもを対象とした日別の自殺者数のグラフです。

18歳以下の日別自殺者数(内閣府、厚生労働省、平成27年版自殺対策白書、過去40年間分)

18歳以下の日別自殺者数

夏休み明けの9月1日がダントツで多くなっています。ついで春休み明けの4月初旬となります。ゴールデンウィーク明けも増える傾向にあるのが分かります。

年齢や立場を問わず自殺は悲しい出来事ですが、子どものそれはいっそう辛いですね。

しかしある程度時期が決まっているということは、事態を想定して対策が立てやすいのだとも考えられます。

周りの大人は十分注意して寄り添ってあげてほしいです。

そして悩んだり苦しんだりしている学生のみなさん、つらい思いをしてまで学校に行く必要はまったくありません。嫌なことからは逃げたっていいんです。

今は目の前の現実が実際よりも大きく見え、圧倒的な絶望を感じているのかもしれません。でも学校での生活や今置かれている状況は実は取るに足らないとてもちっぽけなものなのです。

こんな小さな現実と正面から向き合う必要はありません。つらいのなら全力で逃げましょう。闘うより逃げるほうが未来が拓けることも多いです。みなさんにはとてもたくさんの可能性があるのだということを忘れないでください。

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